妊娠・出産の知識&トラブル大辞典

妊娠から出産まで、どのくらいお金が必要なの?

妊娠・出産

ninnsin-hiyou

妊娠・出産で仕事を休まなければいけなかったり、突然の妊娠などで「妊娠や出産でどのくらいお金がかかるの?」と不安に思うママも多いのではないでしょうか。
基本的に、妊婦さんが受ける妊婦健診や出産費用は病気やけがではないので、健康保険は適用されず自己負担となります。
しかし、妊婦健診費用を補助する補助券や出産育児一時金、そして働くママには産休・育休中の生活をサポートしてくれる制度もあります。
妊娠から出産まで、かかる費用と受給できるお金をまとめてみました。

◆妊娠&出産でかかる費用

■ 妊婦健診費用
健診のスケジュールは病院や妊婦さんの状態により多少異なりますが、23週までが4週間に1回、24週~35週までが2週間に1回、36週以降は週1回のペースとなり、合計14回くらい受けることになります。
1回にかかる健診費用も病院によって異なりますが、大体5,000~10,000円程度必要になり、合計すると大体10万円くらいの健診費用がかかります。

■ 出産費用
病院にも大学病院、総合病院、個人病院、助産院などのタイプがあり、病院により金額は異なりますが、大体30~70万円くらいは必要になります。
また、大部屋ではなく個室を希望すると+10万ほどかかったり、設備が豪華なところだと最低100万以上という場合も。
管理人の場合、3人子供がいますが一番上は総合病院、下の2人は同じ個人病院で出産しましたが、総合病院は約30万、個人病院は約50万ほどかかりました。
(大部屋です)

■ マタニティ用品&ベビー用品(出産準備用品)の費用
妊娠すると、お腹が大きくなることでそれまで使用していた下着や洋服が着れなくなるので、下着やマタニティウェアを購入しないといけません。
また、生まれてくる赤ちゃんのために肌着や布団、ベビーカーや車があるおうちではチャイルドシートなど色々準備をしないといけません。
マタニティ用品は約5万円ほど、ベビー用品で約10万円ほどかかります。

これを合計すると妊娠&出産には約50万~100万くらいの費用は必要になります。
しかし、全て自費で支払わなければいけないわけではありません。

◆妊娠&出産で受給できるお金

■ 妊婦健診の助成制度
産婦人科を受診して妊娠が確定したら、住民登録がある市役所などに妊娠届を提出することで母子手帳と一緒にもらえます。
自治体により、補助券の金額や枚数は違い、指定している病院でのみ使用する事ができます。
また、通常のエコーではなく3D・4Dエコーは補助券が使用できず自費になる事が多いようです。
管理人の場合、3人目の時に初めて妊婦健診費用の補助券をいただきました(上2人の時は補助券制度がありませんでした)
管理人が通っていた病院では、毎回の健診で補助券を必ず使用していたわけではないので何枚かは残ってしまい、出産までに3回くらいあった3Dエコーももちろん自費でした。
でも自費で払ったのもトータルで3~4万円ほどだったので(初回の妊娠を除く)、約10万円くらいかかる事を考えたら大幅に費用を削減できたかなと思います。

■ 出産育児一時金
子供1につき42万円(双子以上なら子供の人数分)もらえます。
このうち1万6000円は、通常の出産によって重度脳性麻痺で生まれた赤ちゃんと家族に支払われる「産科医療補償制度」の保険金になります。
出産育児一時金が受け取れるのは、妊娠4ヶ月(85日)以上の出産である事、健康保険や国民健康保険に加入している被保険者かその被扶養者である事が条件になります。
出産育児一時金は産院に直接支払われるので、出産費用が42万円以上だった場合は差額分を病院に支払う事になります。
また、逆に出産費用が42万円以下だった場合は申請をすれば差額分が戻ってきます。

■ 出産手当金
働くママは産休中は会社を休まないといけません。
産休とは産前42日から産後56日までのことで、出産手当金はその間の生活を支えてくれる制度です。
本人が1年以上健康保険に加入している事が条件で、夫の扶養に入っている人はもらえません。
退職する方でも条件があえば出産手当金をもらう事ができます。
産休中、1日につき標準報酬日額の2/3が支払われます。

<出産手当金計算方法>
出産が出産予定日を前後することでもらえる額は変わってしまいますが、概算で計算することができます。

標準報酬月額÷30=標準報酬日額
標準報酬日額×2/3×日数分=産休手当金
 ※標準報酬月額とは交通費や手当などを含めた総支給額です。

■ 育児休業給付金
育児休業中の生活を支えてくれる制度です。
雇用保険に加入し、育児休業開始前の2年間に、11日以上働いた月が12ヶ月以上ある事が条件で、ママだけでなくパパも適用されます。
育休中でも給料が8割以上もらえる方は対象外です。
通常は赤ちゃんが1歳になるまでもらえますが、特別な理由があると1歳6ヶ月までもらう事ができます。
また「パパ・ママ育休プラス」というものもあり、パパとママが育休を同時取得する場合は赤ちゃんが1歳2ヶ月になるまで受け取る事ができます。

もらえる金額は育児休業開始日から180日までは総支給額の67%、181日目からは50%になり、2ヶ月に1回もらう事ができます。
 ※総支給額は交通費や手当などを含めた額です。

■ 傷病手当金
病気やけがで会社を休んだ時に、療養中の生活を支えくれる制度です。
妊娠中でも適用され、健康保険に加入しているママが切迫流産や切迫早産、妊娠悪阻などで入院や自宅療養をした際に受け取る事ができます。
仕事を休んだ日が4日以上あった場合、1日につき標準報酬日額の2/3が支払われます。
(※標準報酬日額は、出産手当金を参照にして下さい)

■ 高額療養費制度
高額医療費制度とは1ヶ月(1日~月末まで)の医療費が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分が支給されます。
通常の妊婦健診では自己負担限度額を超える事はあまりないですが、切迫早産で入院したり、帝王切開での出産になった時など医療費が高額になった際はぜひ申請しましょう。
国民健康保険、健康保険共に申請でき、自己負担限度額は被保険者の標準月額報酬で変わります。
また、入院した場合でも食事代や個室代、差額ベッド代等は含まれません。

<高額医療費計算式>
・標準報酬月額83万円以上・・・ 252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
・標準報酬月額53万~79万円・・・ 167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
・標準報酬月額28万~50万円・・・80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
・標準報酬月額26万円以下・・・57,600円
・被保険者が市区町村民税の非課税者等・・・ 35,400円

■ 医療費控除
1年間(1/1~12/31まで)の家族全員の医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすれば所得控除を受ける事ができます。
妊娠の場合、妊婦健診や病院までの交通費、出産費用、入院の際の食事代なども対象になりますので、支払った領収書などは必ずとっておくようにしましょう。
ただし、出産育児一時金や高額療養費、生命保険に入っている人が入院などで保険金がおりた場合は「医療費を補てんする保険金等」として医療費から差し引いて計算する必要があります。

◆医療保険は妊娠前に入っておくと安心

これから妊娠を考えている方で医療保険にまだ加入していない方がいましたら、妊娠する前に加入しておくことをおススメします。
「じゃ、妊娠したら保険に入ればいいんじゃないの?」と思う方もいるかもしれません。
多くの医療保険は妊娠27週(7ヶ月)まで加入OKなところが多いですが、「特定部位不担保」という条件がついてしまいます。
特定部位不担保とは特定部位に関する保証はしないというもので、妊娠・出産の場合は「妊娠・出産に関してトラブルがあった場合でも保険金は支払いません」という事。
特定部位不担保の条件が付いた場合は、1年間は妊娠・出産は保障の対象外になります。

管理人は1人目の時に切迫早産になり約3週間の入院をして子宮頸管(子宮の出口)をしばる手術をしました。
前回の妊娠で切迫早産になると次の妊娠でも切迫早産になりやすいため、下2人の子供の時は長期入院こそしなかったものの、一泊入院をして子宮頸管をしばる手術を2回とも行いました。
管理人は妊娠前から医療保険に入っていたので3回とも入院+手術の費用の保険金が下り、とても助かったのを覚えています。
(もちろん入る保険によっては条件が違うので1泊入院だけでは保険金が支払われない場合もあります)

妊娠悪阻や切迫流産、切迫早産、妊娠高圧、妊娠高血圧症候群などでの入院、帝王切開での出産など、妊娠・出産は自分で考えている以上に思わぬトラブルがおこる事もあるのです。
管理人も切迫早産になるとは思いもしませんでした。
そのため妊娠前に医療保険に加入しておくと、いざ何かあった時にとても助けになります。

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    中学生、小学生、幼児の3人の子を持つsasaと申します。
    妊娠中・出産後・育児のトラブルや疑問に思ったことなどをまとめてみましたので、お役に立てれば幸いです。

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